次世代研究部会では、若手研究者による学術的研究成果の公表、交流を目的とした夏期合宿を行っております。
昨年も「西園寺会議」を開催し、盛会でしたが、本年度は下記の日程で「熱海会議」を開催致しますので、ご案内致します。

• 日時：

2014年 9月 13日、14日（土、日）

•  場所：

東洋大学 熱海研修センター

http://www.toyo-atami.com/access.html

• 基調講演：

「『ハイエクの経済思想』解題——情報社会における思想と政策の関係をめぐって——」

吉野裕介 （中京大学経済学部専任講師）

専門領域:経済思想・アメリカ研究・情報社会論。1977年京都府生まれ。2007年京都大学大学院経済学研究科博士後期課程修了、京都大学博士(経済学)。 2008年日本学術振興会特別研究員PD、2009年スタンフォード大学フーバー研究所客員研究員、 2011年から2014年まで京都大学研究員を歴任。
主要業績:著書に『ハイエクの経済思想』（単著、勁草書房、2014年）、『ハイエクを読む』(共著、ナカニシヤ出版、2014年)、『「統治」を創造する』(共著、春秋社、2011年)ほか。 翻訳に『思想史論集(ハイエク全集II-7)』(共訳、春秋社、2009年)。 論文に「アメリカにおけるハイエクの『隷属への道』:思想の受容・普及プロセスからのアプローチ」(『経済学史研究』55(1):36-52、2013年)ほか。

•  プログラム：

　9月13日(土)

15：00  集合

15：30  自己紹介（各自5分ずつ研究テーマと併せて）

16：30  基調講演　吉野裕介 （中京大学経済学部講師）

17：10  コメント:生貝直人　（東京大学大学院情報学環特任講師）

17：20  コメントへの応答

17：30  全体討論

19：00  懇親会

22：00  帰寮（懇親会が外の場合）

22：00  エンドレス討論「研究者としての野望について2014」

　9月14日（日）

10：00  個別研究報告 午前の部 （各20分報告＋質疑10分）(※)

○座長 西田亮介　（立命館大学特別招聘准教授）

○報告

　・櫻井隆充（慶應義塾大学大学院）｢低線量被曝認識に見る〈前提知〉の知識社会学的論究
——3.11以後の原子力政策のための一考察——｣

　・岩出和也（東洋大学大学院）｢国際展開する情報サービスに関する国際的な法/制度の考察｣

　・岡美千瑠　｢ソーシャル・ビジネスによる国際協力活動——価値設計図によるBOPビジネス分析——｣

　・野村実（立命館大学大学院）｢高齢社会における地方公共交通のあり方についての一考察
——兵庫県篠山市のコミュニティバス利用者へのインタビュー調査から——｣

12：00  昼食（当日案内）

13：00  個別研究報告 午後の部

○座長　山口翔　（名古屋学院大学専任講師）

○報告

　・工藤郁子（キャンペナー）｢政策形成過程への私人の参加に関する考察｣

　・成原慧（東京大学）｢情報社会における法とアーキテクチャ｣

　・尾田基（一橋大学）｢アントレプレナーは制度変革者たりうるか｣

15：00  終了（退館）

• 参加費：調整中（4,000～5,000 円程度になる予定です）
• 申込み：
  ①参加のみの方：8月31日（日）までに氏名・所属・連絡先（TEL・メール）を記載の上、両日参加か否かをあわせて下記アドレスまでご連絡下さい。
  ②報告を希望される方：8 月15 日（金）までに上記の情報に加え、発表テーマおよびA4 で1枚程度のサマリーを下記アドレスまでお送り下さい。なお、応募者多数で報告枠が埋まる場合等には選抜します。
• メール：jisedai@ciriec.com

※ 発表資料は各自用意下さい（20部程度）。
※※本合宿では学会非会員の方でも、広義の政策や社会システムを研究対象としていれば、必ずしも経済学専攻ではない研究者の方であれば御参加・御報告いただけます。
※※※日中のプログラムについては一般見学も受け付けておりますので、8月31日までに氏名・所属・連絡先を記載の上、jisedai@ciriec.comまでご連絡ください。

次世代研究部会 運営委員
生貝 直人、西田 亮介、山口 翔、松原 真倫

運営委員プロフィール

生貝 直人
東京大学大学院情報学環特任講師。2005年慶應義塾大学総合政策学部卒業、2012年東京大学大学院学際情報学府修了。博士（社会情報学）。東京藝術大学総合芸術アーカイブセンター特別研究員、科学技術振興機構さきがけ研究員等を兼任。

西田 亮介
立命館大学大学院先端総合学術研究科特別招聘准教授。1983年京都生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、同大学院政策・メディア研究科後期博士課程単位取得退学。同助教（有期・研究奨励Ⅱ）、（独）中小機構リサーチャー等を経て現職。著書に『ネット選挙 解禁がもたらす日本社会の変容』（東洋経済新報社）、『ネット選挙とデジタル・デモクラシー』（NHK出版）ほか多数。